北海道新幹線・札幌駅部の工事、2022年春から…高架下大型商業施設が最大で6年ていど閉鎖へ

大東案に決まった背景には、新幹線施設の建設主体である独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構（鉄道・運輸機構）が主張していた1・2番関連キーワードはありません